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2026年08月26日
訪問マッサージの同意書が取れない・断られた時の対処法と医師への頼み方
「訪問マッサージを受けたいが、主治医に同意書を頼みにくい」
「頼んだけれど断られてしまった。もう諦めるしかない?」
「そもそも同意書って何? どう切り出せばいいの?」
訪問マッサージで医療保険を使うには医師の同意書が必要です。ここでつまずいて諦めてしまう方が非常に多いのが実情です。
この記事では、同意書とは何か、頼み方、断られた場合の対処法までご説明します。断られても道はあります。
同意書とは
「この方には、マッサージによる治療が必要です」と医師が医学的に認める書類です。これがあることで、健康保険から療養費が支給されます。
紹介状とは違います。特定の事業所を紹介するものではなく、「マッサージが必要な状態である」という医学的判断を示す書類です。
【同意書の基本】
- 書いてもらう先:かかりつけ医(診療科は問いません)
- 用紙:施術する事業所が用意します。ご家族が探す必要はありません
- 有効期間:一定期間ごとに再同意が必要です。更新の管理は事業所が行います
- 文書料:医療機関によっては費用がかかります(金額は医療機関により異なります)
医師への頼み方
ステップ1:まず事業所に相談する
ご家族が単独で動く必要はありません。先に事業所へ連絡すれば、専用の用紙と、医師への説明資料を用意します。無料体験でお身体を評価し、「どの部位に、なぜマッサージが必要か」を整理した資料もお渡しできます。
ステップ2:診察の際に切り出す
言い方の例です。
「自宅で受けられる訪問マッサージを検討しています。健康保険を使うには先生の同意書が必要だそうで、書いていただけますでしょうか」
このとき、「関節が固くなってきて着替えが大変」「家族の介助が限界に近い」など、具体的な困りごとを添えてください。医学的な必要性が伝わりやすくなります。
ステップ3:用紙を渡す
事業所から預かった用紙をお渡しします。記入方法の案内も同封されています。
断られた場合の対処法
断られる理由はいくつかあり、それぞれ対処法が違います。
理由1:制度をご存じない
最も多いケースです。訪問マッサージの同意書を書いた経験がない医師は少なくありません。
対処:事業所から医師へ直接、制度の説明資料をお送りできます。「事業所から先生宛に説明の書面を送ってもよいでしょうか」と伝えてみてください。これで解決することが多くあります。
理由2:状態を把握しきれていない
診察室での短いやり取りだけでは、自宅での実態は伝わりません。
対処:お身体の評価結果(関節可動域の測定値など)を事業所が書面にしてお渡しします。客観的な数値があると判断しやすくなります。
理由3:「リハビリを受けているから不要」
訪問リハビリと訪問マッサージは制度も職種も異なり、併用できます。
対処:「介護保険の限度額がいっぱいでリハビリを増やせない」「リハビリの算定日数が終わった」など、併用が必要な事情を具体的に説明してください。
理由4:方針として書かない
医師の判断であり、無理に求めることはできません。
対処:別の医療機関で相談することは可能です。同意書は診療科を問わず、内科でも整形外科でも書けます。複数の医療機関にかかっている場合は、他の主治医に相談してみてください。
よくあるご質問
Q. かかりつけ医がいません。
まずかかりつけ医を持つことをお勧めします。訪問マッサージに限らず、要介護認定の主治医意見書にも必要になります。地域包括支援センターで近隣の医療機関を教えてもらえます。
Q. 通院できない場合は?
訪問診療を受けている場合、その医師に依頼できます。ご家族が代理で受診して相談することも可能な場合があります。
Q. 同意書が取れるまで待つしかない?
残念ながら、医療保険を使うには同意書が必須です。ただし手続きの間に無料体験でお身体の評価を済ませておけば、同意書が届き次第すぐ開始できます。
Q. 更新のたびに家族が動くのですか?
いいえ。更新時期の管理と医師への依頼は当事業所が行います。ご家族の手間はかかりません。
訪問マッサージオリーブの「無料体験・評価」をご利用ください
同意書の手続きは、私たちが主導します。
- 用紙のご用意、医師への説明資料の作成、更新の管理まで当事業所が対応します。
- お身体の評価結果を書面にまとめ、医学的な必要性が伝わる資料をお渡しします。
- 断られた場合の進め方もご相談いただけます。
仙台市および周辺地域にお住まいの方を対象に訪問しております。適用条件は【訪問マッサージの医療保険適用条件】対象となる症状と同意書の取得方法もご覧ください。
まとめ
- 同意書は「マッサージが必要」という医師の医学的判断。紹介状ではありません。
- 用紙の準備も更新の管理も事業所が行います。ご家族が探す必要はありません。
- 断られる理由の多くは制度をご存じないこと。説明資料で解決することがあります。
- 診療科は問いません。別の医療機関で相談することもできます。
同意書でつまずいて諦めてしまうのは、本当にもったいないことです。まずはご相談ください。
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